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| 平成18年度 研究テーマ |
- 産学公交流研究開発事業
- 提案公募対応型新技術研究開発事業
- DNA検出用電気化学マイクロチップの作製と評価に関する研究(平成15年度〜平成19年度)
- 医療・食品・環境計測に向けたマルチケミカルセンシングデバイスの開発と実用化(平成17年度〜平成19年度)
- シリコン系半導体スピントロニクス・デバイス材料のエピタキシャル成長に関する研究(平成18年度〜平成19年度)
- 大気圧プラズマCVD法等によりダイヤモンドライクカーボン(DLC)を被覆した新規機能性部品と高速製造技術の開発(平成18年度〜平成20年度)
- 石油産業におけるヒヤリハット事故の解析に関する研究(平成16年度〜平成19年度)
- 廃棄物処理施設の爆発火災事故事例解析に基づく安全管理手法の構築(平成17年度〜平成18年度)
- 環境低負荷型表面コーティングのための前・後処理と簡易品質管理法の開発(平成18年度〜平成20年度)
- 研究成果展開型共同研究事業
- マイクロマシン用受光素子の開発
- 実用化促進研究開発事業
- 光IDの利用技術に関する研究
- 表面ナノ構造創製による金属材料の高機能化に関する研究開発
- 超臨界・亜臨界流体を利用した生理活性物質の回収技術に関する研究開発
- マイクロ燃料電池試作の要素技術に関する研究
- 重点技術分野育成研究開発事業
- 広帯域光電界センサに関する研究開発
- 地域科学技術振興事業費(企画部政策課関連)
- 産学公地域総合研究推進事業
- 酵素を用いた食品中の有害物質の迅速測定技術の開発(平成17年度〜平成20年度)
- 重点基礎研究推進事業(11テーマ)
- 機械制御技術部(1テーマ)
- 電磁パルス法による鉄筋構造物の非破壊検査法に関する検討(電磁・構造連成を考慮に入れた数値解析)
- 電子技術部(2テーマ)
- 機能性酸化物材料用高品質絶縁膜作製と評価
- Fe3Si強磁性薄膜のスピンエレクトロニクス材料への検討−半導体層上への規則構造Fe3Siの実現−
- 材料技術部(2テーマ)
- 高強度超細粒鋼のミクロ組織と疲労特性に関する研究
- 短時間高電流パルスプラズマを用いた表面改質
- 化学技術部(4テーマ)
- 導電性高分子によるコンデンサ用次世代型固体電解質膜の創生
- シクロデキストリン担持高分子による生理活性物質の吸着分離
- バイオマス由来材料を利用したポリ(カーボネート/エステル-ウレタン)の物性制御
- 超臨界水による新規生理活性ペプチドの産生
- 資源・生活技術部(2テーマ)
- 有機溶媒の酸化危険性
- ゼオライト系触媒によるメチルシクロヘキサンの脱水素反応に関する研究
- 政策課題研究事業(1テーマ)
- 金属系新素材の火災危険性に関する研究
- 職員提案事業推進費(企画部政策課関連)
- 緑化技術研究成果展開事業
- 繰返し模様を利用した弾性床材の開発(平成17年度〜平成19年度)
- 経常研究(26テーマ) *は戦略型
- 機械制御技術部(5テーマ)
- シーケンス制御プログラムの互換性向上に関する研究*
- XML データベースによる事例検索の効率向上*
- 車椅子の利用支援機構に関する研究
- BGA接合部の品質確認に関する研究
- ロバスト制御理論の1次元ダクト系音場制御への適用
- 電子技術部(5テーマ)
- マイクロ電子部品の3次元実装と信頼性評価*
- ガラス成型用金型材料の検討*
- 二酸化炭素センサを利用した生存者探査装置の開発
- 高周波材料定数の測定技術の研究
- 耐環境デバイスの表面平坦化技術
- 材料技術部(5テーマ)
- 金属化合物粒子のナノコンポジット化に関する研究*
- DLC摩擦評価方法の開発ならびに超低フリクション化適用技術*
- 微粒子衝突法による超硬合金の強靱化に関する研究
- 微粒子でピーニング処理した鋼材表面の疲労初期過程と電場計測応用法によるその非破壊評価
- 鋳造欠陥の封孔による球状黒鉛鋳鉄の疲労信頼性向上
- 化学技術部(5テーマ)
- 真空紫外エキシマランプを用いたプラスチック向けシリカガラス保護膜の強化*
- ホルムアルデヒド低減性評価試験法に関する研究*
- 接着力の違いによる固形粉体の破壊パターン変化に関する研究
- ナノコンポジット化によるシクロオレフィンポリマーの紫外線劣化防止に関する研究
- RoHS指令対応のための難分解性プラスチックの試料処理法の確立
- 資源・生活技術部(4テーマ)
- 木質バイオマス燃料の危険性評価*
- 固体高分子形燃料電池の劣化に関する研究*
- 環境と人間に優しい衣料の開発
- 木材の接着と接合に関する研究
- 工芸技術所(2テーマ)
- NCルータにより自然な風合いを再現するためのデータ作成ツールの開発*
- ノベルティー製品の開発
- 受託研究(約120件)
- 企業から要請された研究課題について、当所研究職員の専門技術やノウハウ及び高度先端設備機器などを活用して研究を実施し、中小企業の研究開発を支援する。本年度は120件を予定している。
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